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ブロックチェーンゲームの進化 Play-to-EarnからPlay-and-Earnへ

暗号資産市場が急成長を見せる中、ブロックチェーンゲームは単なる娯楽の枠を超え、新たな経済圏を形成する存在として注目を浴びてきた。特に2021年前後からは、Play-to-Earn(遊んで稼ぐ)と呼ばれるモデルが世界的なブームを引き起こし、フィリピンや東南アジア圏を中心に「ゲームで生計を立てる」という新しい働き方が現実のものとなった。しかしその熱狂の裏で、暗号資産の暴落やトークンエコノミーの崩壊といった問題が顕在化し、モデルの持続可能性に対する疑問が噴出した。

こうした課題を受けて生まれたのが、Play-and-Earn(遊びながら稼ぐ)という新たな概念である。これは、稼ぐことを目的とするのではなく、エンタメとしての楽しさを基盤にしながら報酬も得られるという、ハイブリッド型の設計思想を指す。本稿では、Play-to-Earnの黎明期から現在に至るまでの流れを振り返りつつ、Play-and-Earnへの移行が業界にもたらした変化と、今後の見通しについて掘り下げていく。

Play-to-Earnモデルの誕生と爆発的成長

2020年以降、暗号資産の価格高騰とDeFi(分散型金融)の普及を背景に、Axie Infinityを筆頭とするブロックチェーンゲームが脚光を浴びた。プレイヤーはNFT化されたキャラクターを育成し、ゲーム内で戦うことで報酬トークンを獲得できる。獲得したトークンは暗号資産取引所を通じて日本円に換金可能であり、経済的に厳しい地域では月数十万円規模の収入を得るユーザーも現れた。

このようなモデルが支持された背景には、従来のゲームでは享受できなかった「資産の所有」という概念がある。ゲーム内のアイテムはブロックチェーン上に記録され、ユーザーが完全な所有権を持つため、自由に取引したり、外部のマーケットプレイスで売却したりすることが可能となった。これはGameFi(ゲームと金融の融合)と呼ばれる新しい領域の確立を意味し、投資家や開発者が一斉に参入する契機となった。

経済モデルの崩壊と持続可能性への警鐘

Play-to-Earnモデルは構造的な弱点を抱えていた。トークンの新規供給が需要を上回ることで価値が希薄化し、参入者が減少すると価格は急落するという、ポンジ・スキームに近いメカニズムが組み込まれているケースが少なくなかった。代表例であるAxie Infinityも、2021年末から2022年にかけてネイティブトークンSLPの価格が99%以上下落し、プレイヤーの生活基盤を根底から揺るがす事態となった。

暗号資産市場全体の暴落も拍車をかけた。2022年5月に発生したTerra/LUNAショックをはじめとした複数の危機により、ブロックチェーンゲーム関連プロジェクトは軒並み打撃を受けた。プロジェクトによっては開発を停止したり、ロードマップを大幅に縮小したりする事例が相次ぎ、業界の熱狂は一気に冷めることとなった。

Play-and-Earnへのパラダイムシフト

反省を踏まえ、業界の主流となりつつあるのがPlay-and-Earnという考え方である。このモデルでは、報酬はあくまで「ゲーム体験の付加価値」として位置付けられ、ユーザーの主目的はエンタメやコミュニティへの帰属意識に置かれる。韓国の大手ゲーム企業Wemadeが手掛けるWEMIX Playや、スクウェア・エニックスが推進するブロックチェーン戦略などは、伝統的なゲーム開発力とWeb3技術を融合させた好例として知られている。

Play-and-Earnへの移行は、単なるマーケティング上のリブランディングではない。トークノミクス(トークン経済圏)の設計そのものを見直し、持続的な価値創造を可能にする構造へと進化させることを意味する。具体的には、トークンの焼却メカニズムやガバナンス参加への報酬、長期保有者へのインセンティブなどが組み込まれ、短期的な投機ではなく長期的なエンゲージメントを促す仕組みが整備されつつある。

主要プロジェクトの戦略転換と新たな潮流

業界をリードするプロジェクトは次々と方向転換を図っている。Animoca Brands傘下のSandboxやDecentralandは、仮想空間そのものをブランドやIPホルダーに提供するプラットフォーム戦略を強化し、メタバースとしての価値創出に注力している。日本国内でも、コナミデジタルエンタテインメントやバンダイナムコ研究所といった老舗ゲームメーカーが、ブロックチェーン技術の実装に向けた実証実験を進めている。

Web3ネイティブのスタートアップも、Play-and-Earn時代に適合した新しいゲームデザインを提案している。完全オンチェーン型のゲーム開発を可能にするMUD(イーサリアム上のゲームエンジン)や、ステートレスなアーキテクチャを実現するDojo Engineなどは、サーバー運用コストを抑えつつ複雑な経済圏を構築できる基盤として評価を高めている。技術革新とゲーム性の両立は、今後の競争力を左右する重要な要素となるだろう。

規制環境の変化と日本市場への影響

ブロックチェーンゲームの台頭に対して、各国の規制当局も無視できない姿勢を見せている。韓国では2022年に暗号資産関連法案が可決され、ゲーム内トークンに関する規制が強化された。日本においては資金決済に関する法律や金融商品取引法に基づく既存の枠組みが、ブロックチェーンゲームの運営にも適用される場面が増えている。NFTの取引が投資商品とみなされるか否かなど、引き続き議論が継続している。

投資家や開発者にとっては、規制リスクを理解したうえでプロジェクトを選ぶことが不可欠である。ホワイトペーパーの透明性、監査体制、運営母体の信頼性など、従来以上にデューデリジェンスが重視される時代となっている。最新の規制動向や市場分析を継続的にキャッチアップしたい方には、暗号資産情報サイトのような信頼できるプラットフォームの活用が効果的である。

プレイヤーと投資家が押さえるべきチェックポイント

将来的にブロックチェーンゲームが真に社会に定着するためには、ユーザビリティの向上が避けて通れない課題である。ウォレットの作成や秘密鍵の管理といった作業は、現在でも一般ユーザーにとって高いハードルとなっている。アカウントアブストラクション技術やソーシャルログインといった解決策が提案されており、ゲーム開発者側にも、Web2の快適な体験をいかにWeb3に取り込むかという工夫が求められている。

コミュニティガバナンスの重要性も増している。中央集権的な運営から脱却し、プレイヤー自身がゲーム経済圏のルール作りに参加できるDAO(分散型自律組織)型の運営は、Play-and-Earn時代の新たな標準となり得る。プレイヤーは単なる消費者ではなく、価値創造の主体としてプロジェクトと向き合う姿勢が求められるだろう。

具体的に取り組む際の視点を以下にまとめる。

プロジェクトの収益構造をホワイトペーパーで確認し、新規トークン発行量と需要のバランスを把握する
NFTやトークンの流動性、主要なマーケットプレイスでの取引量を確認する
開発チームの実績、監査の有無、運営資金の使途について公開情報を精査する
法的リスクや税務処理を事前に確認し、国別の規制動向を継続的にフォローする
短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的なロードマップの実現可能性を評価する
ウォレットのセキュリティ対策を徹底し、二要素認証やハードウェアウォレットの活用を検討する

最後に、ブロックチェーンゲームは依然として発展途上の分野である。Play-to-Earnの挫折から多くの教訓を学び、Play-and-Earnへと進化した業界は、今後さらに成熟したエコシステムを築いていくことが期待される。読者の皆様も、エンターテインメントとしての面白さを見極めつつ、資産形成の手段としても賢く付き合っていく姿勢が重要である。まずは信頼できる情報源を確保し、ご自身でも積極的に学んでいくことから始めていただきたい。